投資信託の販売手数料は？
投資信託を購入する際に必要な販売手数料はどれくらいですか？
投資信託を購入する際に必要な販売手数料について説明する前に、
知っておいていただきたいことがありますので、順を追って説明します。
投資信託とは？
投資信託とは、複数の投資家が資金を出し合って大きくまとめ、
小口の資金では難しい分散投資を専門家の力を活用して
効率的に投資を行う仕組みです。
投資信託の特徴は？
投資信託のの特徴は、大きく分けると次の３つです。
1.共同で投資する
たくさんの小口の資金をまとめることで、小口投資家でも
大口投資家と同じような条件で投資することができます。
2.分散して投資することができる
例えば、株式なら1銘柄を購入するのにまとまった資金が必要です。
しかし、投資信託であれば、1万円程度の資金で、1度にいくつもの
銘柄への分散投資が可能となり、小口資金で手軽に「分散」ができます。
3.専門家に運用・管理してもらえる
実際の運用・管理を経験やノウハウを持っている専門家に依頼するので、
何に投資したらいいか分からない人でも投資をすることができます。
ここまでの説明で、我々のような素人は何もしなくても、投資信託に
お金を預けるだけで、投資の専門家が運用・管理してくれることが、
分かったと思います。
そうなると当然、投資信託を購入、保有、そして解約する時には、
それなりのコストが必要となります。
投資信託にかかるコストについて説明します。
投資信託の購入、保有、解約にかかる費用
投資信託の購入時に必要な費用は、販売手数料です。
投資信託の保有中に必要な費用は、信託報酬、監査費用などです。
解約時に必要な費用は、信託財産留保額と解約手数料です。
もちろん、利益が出れば税金がかかります。
やっと販売手数料の説明ができるところまで来ました。
投資信託の購入時に必要なのが販売手数料です。
販売手数料は、投資信託を購入する時にかかるコストで、
ファンド購入時に販売会社に対して支払います。
現在では、ノーロードといって販売手数料のかからない投資信託が
販売されるようになりました。
つまり、ノーロード投資信託というのは、販売手数料がいらない
投資信託のことを言います。
なぜ、こんなことが可能なのでしょう？
最近のインターネットの普及によって、ネット証券やネット専業銀行の
普及と共に、コストのかかる窓口業務を廃止しインターネットを通じて
投資信託商品の売買が増加しています。
それと共に増加してきたのが、対面販売をしないかわりに、
販売手数料を徴収しないノーロード投資信託なのです。
対面販売するための人件費が必要ないので、販売手数料を
とらなくても良くなったということです。
従来の投資信託は、購入する際に、必ず販売手数料が必要でした。
2006年8月時点の日本における投資信託販売手数料は、投資額の約2%でした。
100万円投資する場合、20,000円も販売手数料を取られるのですから、
実際に投資に回る資金は、100万円の内98万円でしかないのです。
その販売手数料がゼロになるのですから、こんないい話はありません。
ノーロード投資信託が人気になるのは当たり前ですね。
銀行や証券会社の営業マンが勧める投資信託は、たいていの場合
ほぼ間違いなく販売手数料の高いものです。皆さんは、投資信託を
購入する時は、このへんのことに注意をして下さいね。
インターネットで購入すれば、すべて販売手数料が
ゼロということではありません。
インターネットで購入する投資信託でも、1,000円程度の販売手数料が
必要ですので、購入時に確認してくださいね。
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