みんなのツーショット武勇伝

日本シリーズ成績

長嶋　試68　打数265　安打91　本25　打点66　打率.343　ＭＶＰ4回
野村　試33　打数122　安打28　本05　打点17　打率.230　


長嶋茂雄

年　年度　打率 本　打点
22　1958　.305　29　092　本塁打王　打点王　新人王
23　1959　.334　27　082　首位打者　　　（天覧試合サヨナラＨＲ）
24　1960　.334　16　064　首位打者　
25　1961　.353　28　086　首位打者　本塁打王　ＭＶＰ
26　1962　.288　25　080
27　1963　.341　37　112　首位打者　打点王　ＭＶＰ　日本シリーズＭＶＰ
28　1964　.314　31　090　
29　1965　.300　17　080　日本シリーズＭＶＰ　　（巨人9連覇スタート）
30　1966　.344　26　105　首位打者　ＭＶＰ　
31　1967　.283　19　077　
32　1968　.318　39　125　打点王　ＭＶＰ
33　1969　.311　32　115　打点王　日本シリーズＭＶＰ　
34　1970　.269　22　105　打点王　日本シリーズＭＶＰ　
35　1971　.320　34　086　首位打者　ＭＶＰ　
36　1972　.266　27　092
37　1973　.269　20　076　巨人9連覇達成
38　1974　.244　15　055

やはり長嶋茂雄はすごいですね。
数字も凄いがタイトルの山だ。

参院選挙は「外国人参政権」などの成立に意欲を示す民主党政権に、国民がノーを突きつけた。民主党は選挙前に「もう一度、チャンスをください」「拝啓国民の皆様」「菅直人です。このたび、第９４代内閣総理大臣に任命されました。
力の限りを尽くして頑張る覚悟です･･･。
どうか、もう一度、チャンスをください。敬具」というチラシを各家庭に配ったが、就任演説並みの中身のない文章だったから、これは「吉とでる」とほくそ笑んだものだが現実になった！
　国民は「ルーピイ首相」の迷走と、首相＋幹事長という党の要人の「不審な金の問題」を許してはいない。前回の選挙で「自民党のだらしなさ」に「レッドカード」を突きつけた有権者は、今度は素人集団の稚拙な政治に飽きて、交代したばかりの民主党に「“ピンク”カード」を突きつけたようだ。浮動票がそっくりそのまま「みんなの党」に流れたのが象徴的である。

　今回の結果について平河総研のメルマガに「関西人」が次のように吼えている。いささか“どぎつい表現”だがこれが有権者の平均的な？感想ではないか。

荒井聡国家戦略担当相の政治団体「荒井さとし政治活動後援会」（０９年９月解散）の事務所費を巡る問題で、民主党は１０日、同後援会の０７～０９年分の領収書を公開した。

公開されたのは、Ａ４判の台紙にはり付けた領収書をとじ込んだファイル数冊。 報道陣に約２時間の閲覧を認めたが、コピーは認めなかった。

政治団体の支出は、人件費や備品・消耗品費、事務所費などの「経常経費」と、
選挙関係費などの「政治活動費」に大別されるが、公開した領収書には、
事務所費以外のものも含まれていた。

このうち備品・消耗品費として、０８年４月３０日付で少女向けコミック５点に
計４４９５円が、同年５月２０日付でパチンコ台の効果音楽をまとめたＣＤに
２５００円が支出されていた。他にも０８年４月５日付で衣料品１８点（パーカや
靴下、キャミソールなど）に計２万２６７０円▽０９年３月２０日付でおもちゃ代
として百貨店に７３５０円▽０７年３月１２日付で大手ハンバーガーチェーンに
２２１０円－－などの支出があった。

こうした支出について荒井氏は「本当（にあったの）？　（担当者に）少し怒って
おきます」と話し「適切かどうかとなると少し反省しないといけないと思う。ただ、
そういったものに使うのを（法律が）禁じているわけではない」と述べた。

地価上昇は、都市近郊に適当な戸建住宅を取得する事を困難にした。
日本のような戸建主義的な都市構造において、いずれは戸建住宅を取得することが人生の夢・目標の一つであるとされ、それを動機として貯金に励む事も行われていた。
しかし過度の地価上昇を見て、これ以上値上がりする前に一刻も早く住宅を取得するべきだと考える人も増え、その行動は、また、地価上昇に拍車をかけた。
あまりにも住宅が高騰して、平均的な収入では最早購入するのが不可能な域に達すると、二世代ローンも登場した。
本人の資力で支払きれないところを、その子の資力をもって補うものである。
地価・住宅高騰と共に相続税も無視できない額に増えた。
特に、長年のローンを組んで余裕が無い状況で相続が発生すると、支払うべき相続税を用意することができずに困窮する事もある。
これに対応する為に、親類縁者の若者を養子にして一人当たりの相続額を下げて相続税を節約する手法がとられたり、変額保険を利用する節税手法が利用された。しかし、バブル崩壊後は資産運用の計画が狂い、窮地に追い込まれる契約者もあった。詳細は本稿変額保険を参照のこと。

潤沢な資金を背景に大都市の再開発の動きが活発になった。
都心の優良地区には、地権が細分化された上に借地借家が多数混在し、権利関係が複雑に絡んでいるケースがあった。
日本においては、借地借家法によって借主の権利が保護されていたため、土地をまとめて大規模開発をするプロジェクトは必然的に推進が困難となった。そのため、大都市周辺の土地取得のため、大手不動産会社を代表したり、依頼を受けた地上げ屋（主に暴力団員）の強引な手口による「地上げ」が行なわれるようになり、社会問題となった。
しかし、計画を完遂できないままにプロジェクトが中止されるケースも多数生じ、バブル崩壊後には往々虫食い状態の利用しにくい空き地が残されることとなった。
これらの空き地は「バブルの爪あと」などとも呼ばれる。

大都市等の優良な土地の高騰にとどまらず、収益の見込めない遠隔地の土地もリゾート開発を名目に相当の値段で取引された。
こうして得た土地を担保に、巨額の融資が行われた。
土地の有効活用による収益（インカム・ゲイン）ではなく、将来地価が上昇することで得られるだろうと見込まれる値上がり益（キャピタル・ゲイン　簡単に言うと購入額と売却額の差益）を目的とすることが多かった。

土地を担保として融資を行うに際しては、通常は評価額の70%を目安に融資を行うが、将来の土地の値上がりを見越して過大に貸し付けることも珍しくなかった。
破綻した北海道拓殖銀行では120%を融資した事例もある。
単一の物件に複数の担保をつけることも行われた。
背景には、金融機関の貸出競争が激化する中、潤沢な資金をとにかく運用する、
貸付に回す、という金融機関の姿勢もあった。
この融資の一部は後の地価下落（担保価値が低下）によって不良債権となった。
道路用地の取得価格も高騰し、第二東名高速道路などの建設に要する資金の増大を招いて、日本道路公団の経営圧迫の一因ともなった。
高価な土地が障害となって、地方公共団体の公共事業が進められなくなる事態も生じた。

これらの要因が重なって日本では投機熱が加速、特に株と土地への投機が盛んになった。
なかでも「土地は必ず値上がりする」といういわゆる土地神話に支えられ、転売目的の売買が増加した。
地価は高騰し、数字の上では東京23区の地価でアメリカ全土を購入できるといわれるほどとなり、銀行はその土地を担保に貸し付けを拡大した。
資産価格高騰は資産保有者に含み益をもたらし、心理的に財布のひもを緩める資産効果によって消費が刺激され、景気の過熱感を高める効果もあった。
また、1986年から日本企業の欧米企業に対するM&Aがかなり進められた。

1987年に入ると現象は経済全体に波及し、土地に対する需要が高い限り決してこの景気は終わらないという楽観論が蔓延（まんえん）した。
特に株式は1987年10月に起こった米国ブラックマンデーによる世界同時株安の影響を世界で最初に脱出し、高値を更新したことから日本株に対する信任が生じた。
その後、投機が投機を呼ぶ連鎖反応が起こり、「岩戸景気」「神武景気」に続く景気の呼び名を公募する記事が、雑誌をにぎわしていた。
一方、識者の一部からは、すでに地価や株価は収益還元法などで合理的に説明できる価格を超えて高騰しており、日本経済はいつ破裂してもおかしくないバブル経済に突入していると危惧する声もあった。
そもそも日本の人口増加率が低下し、2007～2008年には人口が減少に転じると予想されることから、土地の需要がこのまま持続・増加するはずが無いとの指摘もあったが、「世界の中心都市としての東京は今後も発展を続け、オフィス需要は拡大しつつあり、これに対して供給はまだまだ不足している」とする政府の見解をはじめとする強硬な反論が幅を利かせていた。
もともと、地価が上昇した場合はその上で操業している賃貸の工場やビルの収益率が低下するため、土地を売却し債券などを購入することが合理的になる。
この結果、高騰した土地の上で経営が成り立つ産業だけが立地することになり、やがて価格は均衡する。
しかし、日本においては土地資産などの計上が簿価で行われていたため、名目的に収益率は変わらずに土地を持ち続けることが正当化された。
加えて、簿価と時価の差額が含み益をもたらし、担保価値の上昇という形で資金を導入して経営を拡大する方向に動いた。
損失を出してもいざとなれば含み益を用いて解消できるとして経営の多角化を進めたりハイリスクな事業を展開する、放漫な経営で損失が出ても重大に受け止めないなどの例もあった。
この動きの中で、日本企業は収益率を高めるのではなく総資産を増加させることを第一義的な目標とするようになった。

バブル景気の引き金になったのは1985年のプラザ合意とされている。
当時、ドル高による貿易赤字に悩むアメリカ合衆国はG5諸国と協調介入する旨の共同声明を発表した。
これにより急激な円高が進行。
1ドル240円前後だった為替相場が1年後に1ドル120円台まで急伸した。
これにより、中曽根内閣は貿易摩擦解消の為、国内需要の拡大を国際公約し、これまでの緊縮財政から一転、公共事業の拡大政策をとったこと。
急激な円高による不況を防ぐためや国内需要を拡大するため、公定歩合を一時は2.5%まで引き下げ、その後も低金利が続いたが、金融緩和（低金利）政策は当時国際公約と捉えられており、これが継続されるとの期待が強固であったこと。
また中曽根税制改革により法人税が42％から30％へ、所得税最高税率が70％から40％に引下げられ、物品税も撤廃されて、国家税収の1/3が喪われたが、富裕層の所得はその分増大して、その多くは土地や株式に向かったため、株式相場や土地価格が膨張したこと。
それまでの素地として以下の要因があるとされている。
1970年代後半から優良製造業向けの融資案件が伸び悩み、銀行が不動産業や小売業、住宅への融資へ傾斜していた。
金利低下により利鞘が縮小し、銀行は融資の量的拡大で収益を確保する必要性に迫られたこと。
企業の資金調達手法が多様化し、間接金融から直接金融へ向かったこと。
企業の資金調達が容易になったことで財務体質が改善され、設備投資が容易に行えるようになったこと。
金融市場の国際化の流れから国内市場の門戸を開放せざるを得ず、海外金融機関の新規参入が相次ぎ、金融取引が活発化したこと。
「財テク」（＝財務テクノロジー）に代表される企業の余剰資金運用を日本経済新聞等のマスコミが喧伝し、「特金ファンド」で法人の株式投資を活発化させ、個人投資家の株式投資を誘発したこと。主要全国紙はこの頃、株式欄を拡大させ、金融雑誌や金融商品評論家、不動産取引評論家等が出現して個人の金融取引を煽ったこと。
NTT、JR、JT等の国営企業が民営化され、社会全体の企業活力が増したこと。
中曽根内閣による大都市圏内の土地容量（容積率）の規制緩和、東京湾横断道路（東京湾アクアライン）建設プロジェクトの推進、当時の鈴木俊一 (東京都知事)による「第二次東京都長期計画」による東京臨海副都心構想の具体化による東京発の不動産取引の活発化。
リクルート社の銀座日軽金ビル購入の不動産取引成功が大々的に報道され、その後の不動産取引が活発化したこと。
円高の進行で輸入に頼る一次産品（エネルギー、原材料、食料価格等）のコストが低下したことによる企業収益の拡大。
米国の不況や貿易摩擦の解消の為に輸出規制がかかり、企業は国内市場の開拓に目を向けざるを得なかったこと。
1980年代に入ってからの世界的な（物価の）ディスインフレーションの中で、資産価格（株式）は上昇しやすい状況になっていたこと。
企業収益の向上と共に個人所得も増加し、消費需要が上昇する乗数効果を生んだこと。

「バブル景気」という言葉は1987年に命名されたとされ、元になった「バブル経済」という言葉自体は、1990年の流行語大賞の流行語部門銀賞を「受賞者：該当者なし」（誰が最初に使い、流行らせたのか分からない為）で受賞している。
しかしこの語が広く一般に、実感を伴って認知されたのは、投機経済が崩壊したあとである。
例えば、1990年末に出版された朝日現代用語・知恵蔵1991には「バブル」という語は使用されていない。
元来、「バブル」は「泡」を意味する語なので、泡沫景気（ほうまつけいき）と呼ばれることもある。

経済学者の野口悠紀雄は、1987年11月に「バブルで膨らんだ地価」と言う論文を、『週刊東洋経済・近代経済学シリーズ』に掲載しており、「私の知る限り、この時期の地価高騰を「バブル」と言う言葉で規定したのは、これが最初だ」と述べている。
一方で景気の後退の様は「バブル崩壊」と言われ、「失われた10年」へとつながる。

バブル景気（バブルけいき）とは、日本の経済史上で、1980年代後半～1990年代初頭にかけてみられた好景気である。

投機などの加熱により資産価格が一時的に異常な高騰をみせ、その後投機熱が冷め急速な資産価格の収縮が起こる様が、泡がふくれてはじける様によく似て見える事から、バブル景気、バブル経済、また、その景気後退期をバブル崩壊などと呼称する。
日本の景気動向指数で見る景気循環における第11循環の拡大期にあたる。
指標の取りかたにもよるが、概ね、1986年12月から1991年2月までの4年3か月（51ヶ月）間を指すのが通説である。
これは、2002年2月から2007年11月まで69ヶ月弱続いた長景気（仮称・いざなみ景気）や1965年11月～1970年7月の4年9か月の57ヶ月続いたいざなぎ景気に次いで戦後3番目に長い好況期間となる。
過度な投機熱による資産価格の高騰（バブル経済）によって支えられ、その崩壊とともに急激に後退。同時に1973年より続いてきた安定成長期も終焉を迎え、その後の平成不況（複合不況、失われた10年）の引き金となった。
バブル時代（バブルじだい）、平成景気とも呼ばれるが、「平成景気」は広義ではその後の平成不況をも含む。